赤外線調査

建物内外の温度異常を
赤外線サーモグラフィで調査いたします。

赤外線サーモグラフィは、目に見えない問題部分を可視化する事ができます。
外壁内部等で生じる温度差を画像化して検出し、建築物の隠れた問題を素早く発見します。
また、個別のレポートを作成することが可能です。

高精度赤外線サーモグラフィ撮影により
建物外壁の状態、雨漏りの進入路を目視することが可能になりました

※サーモグラフィで撮影した赤外線画像は説明目的で使用されています。
すべてこのような画像が得られるわけではありません。

建築物の断熱状態の調査

屋根、床、壁などに配置した断熱材の状態を壁面の温度差から推測することができます。
たとえば、暖房中の室内で断熱材の設置が不十分な箇所の壁面温度が低いなど

外壁診断・赤外線診断コンクリート壁面の浮きや亀裂の調査(非破壊検査)

コンクリート内部に浮きや亀裂があると、表面の温度差として表れることがあります。

雨漏りなど水分によるダメージ調査

壁の内部に侵入した水分により壁面の表面温度が低下することがあります。
※壁の内部を透過して見ることはできません。

床下暖房の状態調査

稼動中の床下暖房の状態を床表面の温度分布から推測できる場合があります。

赤外線外壁調査の仕組み

赤外線は、可視光線の赤色より波長が長く、電波より波長の短い電磁波で、ヒトの目では見ることの出来ない光です。赤外線サーモグラフィ(カメラ)は、物体から放射される赤外線を分析し、熱分布を画像として映し出すことができる装置です。
建築物では、外壁のタイル面やモルタル塗り面の仕上げ材が太陽の放射熱によって暖められると、健全な状態の部分は、仕上げ材の表面からの熱がスムーズにコンクリートなどの躯体に伝達されていきますが、浮きや剥離部分があり、躯体と仕上げ材の間に隙間があると、熱の不良導体(熱伝導が低い)である空気層が介在しているために、熱が逃げにくくなり、健全部分に比べて仕上げ材の表面温度が高くなります。
赤外線外壁調査法は、この現象を利用して高精度赤外線サーモグラフィで対象建築物の外壁を撮影し、撮影対象物の表面温度を測定し、仕上げ材の浮き、剥離部分を推定する非破壊・非接触検査手法です。

赤外線調査なら高所でも足場の設置なしで外壁調査が可能です

赤外線調査は、建築基準法第12条、特殊建築物等定期報告にも対応

I・Sテックでは雨漏り診断士、
赤外線診断士の資格を取得しています!

I・Sテック では
雨漏り診断士
赤外線建物診断技能師
の資格を取得していますので 安心して相談して頂けます。

赤外線調査の利用法

  • 雨漏りによる浸水で表面温度が低下した壁面温度の低下箇所を発見
  • 外壁の劣化、異常個所の発見に
  • 建築基準法第12条に基づく定期報告・定期点検として
  • 太陽光パネルの発電効率低下箇所の発見に
  • 床暖房などの建物内電気機器の温度異常チェックに
  • 外壁改修工事の事前調査として
  • 屋上断熱塗装、防水工事の効果測定に

メリット

  • 調査対象物と非接触のため足場、ゴンドラなどの仮設が必要ありません
  • 大面積を少人数で調査、診断することが可能です。
  • 調査期間が比較的短期間で調査することが可能です。
  • 診断結果を熱画像として記録できます。
  • 地上から建物の外壁を撮影するので、建物内におられる方々のプライバシーを損なう事はありません

デメリット

  • 気温、時刻、壁面の方位、カメラ設置位置、仕上げ材の色調・汚れ、冷暖房機器の発熱などの影響を受けます。
  • 雨、風の強い(風速5m以上)日は測定が不可能になります。
  • 調査対象面と赤外線カメラを設置出来る間に、障害物があると撮影できません。
  • 建物の出隅、入隅、凹凸物、突起物などは、診断精度が落ちることがあります。
  • 建物の北面は赤外線解析が困難になりますので、北面が調査面となっている建物については、外気温の低い時期に行う事は避けた方が 良いです。
  • 直射日光が照射しない面は、外気温が約25℃以上なければ画像解析が出来ないな場合があります。

雨漏り調査・赤外線診断における
診断体制と責任の範囲について

調査報告書の責任範囲について

本調査書は雨漏り・外壁劣化など客観的な状況を画像化し、それに基づき推定される修繕策に導くものです。
従って紛争・トラブルなどの問題解決のご協力などは一切お受けできません。
また、雨漏り再発防止を保証するものではありません。

調査報告書におけるご了承事項

雨漏り調査は、赤外線カメラ・散水調査・目視・打診等を活用し客観的なデータにより雨漏り・漏水箇所の原因・ルートを推定するものです。
雨漏り・漏水箇所の原因・ルートを推定することが、受託範囲であり、雨漏り・漏水の修繕の結果を保証するものではありません。
また、調査日(物件調査における調査報告書提出日)以降に、発生した地震、台風・強風等自然災害等により、建物に破壊・損傷等を与える要因が発生した場合においては、本調査における調査報告書と異なる状況にあります。
それら自然災害等が発生した以降の雨漏り・漏水箇所の原因・ルートについては、本調査報告の適用範囲外とさせていただきます。

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